サミット誘致の意義について理解を深める「長野県・軽井沢サミット誘致推進シンポジウム」が12月25日、軽井沢大賀ホールで開かれた。2016年主要国首脳会議長野県誘致推進協議会（会長：阿部守一長野県知事、副会長：藤巻進軽井沢町長）が主催し、会場はほぼ満席となった。元NHKキャスターで外交評論家の磯村尚徳さんが講演し、知事や町長ら関係者4人がシンポジウムで意見を述べた。

　1975年にフランス・ランブイエで行われた第一回の先進国首脳会議をはじめ、のべ7回のサミットを取材している磯村さんは「世界のNAGANO・軽井沢の魅力を世界へ」をテーマに講演。「時代とともに、サミットの性格は変わってきている」とし、昨今は都市部ではなく、警備に適した静かな保養地が開催地に選ばれていると説明。軽井沢で開催が決まったら「クールジャパンに象徴されるミーハーな部分はシャットアウトし、いぶし銀のような風格のある軽井沢を見せることが大事」。具体的には、サミット開催期間中は「町内のガソリン車は一切排除」「原色の看板やイルミネーションは使わない」などと提言した。

　シンポジウムは、学校法人インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢代表理事の小林りんさん、2008年の洞爺湖サミットに携わった洞爺湖温泉観光協会元職員の中村真澄さん、阿部知事、藤巻町長の4人がパネリストとして参加した。

　阿部知事は「サミット誘致を契機に、長野県、軽井沢町の価値を再構築して世界に向けて発信したい。世界水準の山岳高原観光地に磨きをかければ、サミット後も海外から観光客を呼び込める」。小林さんは「軽井沢で開校する最後の決め手になったのは『人』。サミット誘致でも『人』は大きなキーワードになる。この町ならできると声を大にして言いたい」などと話した。

　中村さんは、洞爺湖サミット後の影響について問われ「サミット開催は、町の子どもたちにも誇りになっている。当時小学生だった子どもが、中学で英語クラブを立ち上げ『サミットのときは何もできなかったけど、2020年の東京五輪は私が英語でお迎えしたい』と頑張っている」と語った。

　2016年サミットには軽井沢のほか、仙台、新潟、静岡（浜松）、名古屋、神戸、広島の7都市が開催候補地として名乗りを上げている。外務省による現地調査の結果などをもとに、2015年6月のドイツで開かれるサミットまでに、首相が開催地を決定する。